戦後日本経済後編 センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰプラザ合意
Ⅱバブル景気
Ⅲ平成の大不況
Ⅰプラザ合意
1985年に双子の赤字に陥っていたアメリカを救うために、先進国の国々によってプラザ合意を締結しル安誘導をかけることになった。
プラザ合意はドル安誘導を行うことでアメリカの貿易赤字を解消することができた
日本は円高になった点が重要
円高の影響で日本の商品の値段が上昇し輸出産業が大きな打撃を被る(円高不況)
日本の多くの企業は海外へ生産拠点を移転させた
人件費の安いアジア圏への進出によって製造コストを下げることができる
アメリカに拠点を置きアメリカ人を雇って生産することでアメリカとの貿易摩擦も回避できる
大企業が生産拠点を海外へ移したため、中小企業の仕事が減少し多数の失業者が出た(産業の空洞化)
Ⅱバブル景気(1986～1991)
産業の空洞化に対応するため日本銀行は公定歩合を大幅に引き下げた
民間銀行は余ったお金を積極的に融資して土地や株の資産需要を促した
地価や株価が急騰するバブル景気の発生
バブルの地価上昇は土地や株を多くの人が買うことで発生した現象
政府の対応
地価税の導入
日本銀行の対応
公定歩合を大幅に引き上げた
土地の売却が一気に進み地価が一気に下落して急激に景気が後退した(バブル崩壊)
Ⅲ平成の大不況
1990年代は失われた10年とも呼ばれる
バブル崩壊によって地価・株価が下落し、地主・株主が銀行から受けた融資を返済できなくなった
銀行は融資した資金が回収できない不良債権に苦しむことになった
銀行は中小企業などへの融資へ消極的になった(貸し渋り)
銀行からの融資が受けられない企業は新しい事業を起こすことが難しくなり景気が低迷する
景気が低迷して銀行の融資は更に減っていく
不景気になる要因が循環(デフレ・スパイラル)して日本の完全失業率は5％台に達した
政府の対策
日本銀行の対策
上記の対策によって日本の景気は上昇基調へ向かう
1997年：タイの通貨バーツの暴落をきっかけにしてアジア通貨危機が発生
1998年：マイナス成長を記録した
Ⅳリーマンショック
2000年代に入るといざなぎ景気を超える長期間の好景気に入る
2007年：サブプライムローンの破たんにより証券会社のリーマン・ブラザーズが倒産する
世界同時不況の発生⇒日本の好景気も終焉(2009年にマイナス成長を記録)
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戦後日本経済前編 センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰ戦後復興期
Ⅱ高度経済成長期
Ⅲ石油危機
Ⅰ戦後復興期
経済の民主化
連合国軍総司令部(ＧＨＱ)が主導して行った改革
農地改革：寄生地主制の解体
土地を私有する地主が農地を持たない小作人に土地を貸し出し地代を受け取る方式
地主から土地を買い取り小作人に安く転売した
産業を支配していた財閥を解体し、独占禁止法を制定して自由な市場を作った
経済の活発化を目指した
労働民主化：労働者の権利を認めるための法整備
経済の復興
日本政府が主導
傾斜生産方式、ドッジ・ライン、シャウプ勧告の3つが主
傾斜生産方式
石炭や鉄鋼といった基幹産業に復興金融金庫が資金を重点配分して、最初にそれらの産業から復興させること
基幹産業が復興したら他の産業へ移る方式
ドッジ・ライン
アメリカから派遣されたドッジが戦後のハイパーインフレを収束させるために増税と財政支出の削減などを緊縮財政政策のこと
直接税中心の税制を実施
朝鮮特需
1950年の朝鮮戦争においてアメリカは物資のほとんどを日本から調達した
日本の景気が上昇する(高度経済成長期へ入る)
Ⅱ高度成長期
第一次高度成長期(1955~1973)
輸入中心であり海外からの製品を買って潤う好景気
輸出が伸びず国際収支が赤字であったので長続きしない(国際収支の天井)
神武景気(1955~57)
1956年の経済白書に「もはや戦後ではない」と書かれた
日本の工業生産は戦前のレベルを超えていた
岩戸景気(1958~61)
池田内閣が「所得倍増計画」を発表
オリンピック景気(1962~64)
東京オリンピック開催に向けて東海道新幹線や名神高速道路などのインフラが整備された
第二次高度成長期
輸出中心の好景気であり、国際収支も黒字化した
実質成長率が毎年10％を超える
ＧＮＰがアメリカに次いで2位になる
高度経済成長期の要因
家計の貯蓄率の高さと間接金融(銀行)からの資金調達が容易であったこと
安価で豊富な労働力
政府の産業保護政策
etc
Ⅲ石油危機
1973年の第四次中東戦争をきっかけに第一次石油危機が発生
高度成長期が終了する
1974年に戦後初めてマイナス成長を記録
スタグフレーションの発生
不景気にもかかわらず物価が上昇した
減量経営の実施
工場や事務所に機械を導入し人員削減(リストラ)を行う
生産の合理化を実施
公定歩合の引き上げ
不況ではあるがインフレーションを止めることを優先した
産業構造の転換
加工組立型、知識集約型、軽薄短小型の産業にシフトしていく
自動車、家電、コンピュータなどの生産(石油の消費量が少ない産業)
高度経済成長期は素材型、資本集約型、重厚長大型であった
造船や鉄鋼、石油化学などの生産(石油の消費量が多い産業)
第二次石油危機
1979年のイラン革命が原因
第一次石油危機を教訓に安定成長を実現
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国民所得について センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰ国民所得の見方
Ⅰ国民所得の見方
国富：一国のある時点における資産(ストック)の総額のこと(土地や建物、天然資源など）
地価が上昇すると国富は増えるし、下落すると国富は減少する
国民所得：ある一定期間に生産された付加価値(フロー)の総額のこと
ＧＮＰ(国民総生産)、ＧＤＰ(国内総生産)、ＮＮＰ(国民純生産)、ＮＩ(狭義の国民所得)などがある 詳しくは後述
国民所得は生産活動によって生み出された付加価値の総額を指す
例：国内総生産の式
①農家が小麦を生産し製麺業者に10万円で売ったとする
農家の付加価値は10万
②製麺業者は小麦をラーメンの麺に加工してラーメン屋に20万で売ったとする
製麺業者の付加価値は麺を売った20万から小麦を買った10万を引いて10万
③ラーメン屋はラーメンを作って客に30万で売ったとする
ラーメン屋の付加価値はラーメンを売った30万から麺を買った20万を引いて10万
青い四角の中が付加価値、赤い四角の中が購入代金
ＧＮＰ(国民総生産)・ＧＤＰ(国内総生産)
総生産額から中間生産物の価格を差し引いて求める
ＧＮＰの代わりにＧＮＩ(国民総所得)が使われることが多い
ＧＮＰ＝国民の総生産額－中間生産物の価格
ＧＤＰ＝国内の総生産額－中間生産物の価格
ＮＮＰ(国民純生産)
ラーメンを作る際に使用した小麦を刈り取る機械や小麦を麺に加工する機械は生産者たちが最初にお金を払って購入したものであり、この機械の更新費用(固定資本減耗)を差し引いてより厳密な生産額を求めたもの。
ＮＮＰ＝ＧＮＰ－固定資産減耗分(減価償却費)
ＮＩ(狭義の国民所得)
ＮＮＰは市場価格の国民所得であり消費税分を加味して108％表示になっているので、その消費税分(間接税分)を差し引く。
生産する過程で政府から補助金を受け取った場合は生産にするために役立てられたお金であるということで儲けに加える。
ＮＩ＝ＮＮＰ－間接税+補助金
国民所得は生産、分配、支出のどの側面から見てもみな等しいという原則
分配国民所得は雇用者報酬(75％)
支出国民所得は最終消費支出(77％)
が最も大きな割合を占めている(2011年度)
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金融政策について センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰ金融政策
Ⅱ金融制度改革
Ⅰ金融政策
金融政策：日本銀行が行う経済政策
通貨供給量(マネーストック)を操作してインフレーションやデフレーションを防止することが目的
通貨供給量：日本銀行が民間の銀行を介して社会に供給するお金の量
インフレーション：通貨価値が下落して物価が上昇すること、社会が必要とする以上の通貨が出回っている状態
デフレーション：通貨価値が上昇して物価が下落すること、社会が必要としている通貨よりも少ない量の通貨しか出回っていない状態
通貨供給量の調整方法
好景気の時は民間銀行のお金を減らす、不景気の時は民間銀行のお金を増やす政策になります。
①政策金利操作
政策金利：民間の銀行の金利へ影響を与える金利。日本銀行はこれを操作する
昔は公定歩合(現在は基準割引率および基準貸付金利という名称)を政策金利として操作していた。現在はコールレートを政策金利として操作している。
コールレート：民間銀行同士でお金を貸し借りする際の利子率
日本銀行が民間銀行に国債を売ったり買ったりして通貨供給量を変化させる方法
好景気の時
通貨供給量を減らすために民間銀行に国債を売る(売りオペレーション・売りオペ)
民間銀行はコールレートを引き上げて他の民間銀行にお金を貸さないようにする
不景気の時
通貨供給量を増やすために民間銀行から国債を買う(買いオペレーション・買いオペ)
民間銀行は国債を売った分現金が増えるので通貨供給量は増加する
民間銀行はお金に余裕ができるのでコールレートを引き下げる
コールレートが引きさがればお金の融通が利きやすくなるので中小企業への融資が増え、最終的には労働者の賃金が増えることとなる
③預金準備率操作
預金準備率：預金者から預かった預金の一部を日本銀行に預ける割合のこと
好景気の時
預金準備率を引き上げて民間銀行の保有するお金を少なくする
不景気の時
預金準備率を引き下げて民間銀行の保有するお金を多くする
Ⅱ金融制度改革
1980年代まで行われてきた金融行政
民間銀行をつぶさないために銀行間の競争に規制をかけてきた
業務規制：民間銀行は証券取引を行えない+民間銀行以外は外国為替(外国の通貨)を扱えない
金融の自由化
1990年代に入ってからの金融行政
護送船団方式の停止
グローバル化によって外国資本の銀行が日本に誕生する
外国資本の銀行へ対応するために自由化を行い競争力をつける
①金利の自由化
銀行が自由に金利を設定できる
競争が激化したため弱い銀行が倒産する環境になった
銀行同士が合併をして倒産しない銀行を目指す流れが生まれる
メガバンクと呼ばれる巨大銀行の誕生
②業務の自由化
銀行が子会社を設置して、その子会社で証券業務を行うことが認められた
生命保険と損害保険の相互参入も認められる
③外国為替業務の自由化
銀行以外の企業でも外国為替業務が行えるようになった
預金保険機構が元本1000万円とその利子を保証する制度を指す
2010年に日本振興銀行が経営破綻し戦後初のペイオフが適応された
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財政政策について センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
Ⅰ財政政策
Ⅱ財政の仕組み
Ⅰ財政政策
財政政策：政府が行う経済政策
資源再配分機能・所得再配分機能・景気調整機能の3つがある
①資源再配分機能
政府による公共事業(道路やビルの建設)の実施や公共サービス(警察や病院)を供給すること。失業時の雇用政策にも利用される。
②所得再配分機能
累進課税制度と社会保障制度を機能させて所得格差を是正すること。
累進課税：所得が高くなればなるほど高い税率になる
徴収した税金は生活扶助や雇用保険などの社会保障制度に従って低所得者に再配分する。
③景気調整機能
・自動安定装置(ビルト・イン・スタビライザー)
景気が良くなりすぎた(悪くなりすぎた)場合に景気を元に戻るように調整する機能
累進課税制度と社会保障制度が自動的に働いて景気の調整が行われます。
景気が良くなると・・・
労働者の所得が上昇、所得が上昇すると累進課税制度が働いて納める所得税が上昇する。所得上昇によって今まで公的扶助などの社会保障制度のお世話になっていた人たちがそれらをもらえなくなる。
景気が悪くなると・・・
労働者の所得が低下、所得が低下すると累進課税制度が働いて納める所得税が低下する。所得低下によって今まで公的扶助などの社会保障制度にお世話になっていなかった人たちがそれらをもらえる。
政府が制作として実施しなくても問題ないから自動安定装置と呼ばれる
・フィスカルポリシー
政府が政策として行う財政政策
考え方は自動安定装置と同じです
景気がいい時・・・
増税政策を出す・公共事業を減らす
景気が悪い時・・・
減税政策を出す・公共事業を増やす
Ⅱ財政の仕組み
財政活動：政府が行う経済活動
政府の場合は赤字になることがある。先に歳出(支出するお金)から決まるので、租税が少ない場合は赤字になる。
均等財政の原則
歳出と歳入は等しくしなくてはならない問う原則
歳入が少ない場合は国債という債券を発行して国民から借金をする。集まったお金は公債金という。
租税・印紙収入が45％前後、公債金が45％前後なので、多くの歳入を国債で集めている。
歳出の25％前後は国債費となっている。この割合が増えるほど(公債金が増えるほど)政府が自由に使えるお金が減る(財政の硬直化)
歳出で重要なのは社会保障関係費が上昇していること(歳出の30％以上を占めており最大の項目である)。高齢化の影響でこれからも上昇していくことが予想されている
・租税の種類
①直接税：担税者(税金を払う人)と納税者(納税する人)が同じ
地方税：住民税・事業税・固定資産税
②間接税：担税者と納税者が違う
直接税と間接税の比率である直間比率は6：4または5：5となっている
消費税が増税されれば割合は間接税のほうが大きくなる
・国債
財政法で発行が原則禁止されているので、特例法を使って発行している
発行されてない年もある
国民の財産を作るために公共事業を行う場合に発行する。特例法がいらず、1966年から毎年発行されている。
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市場の失敗と株式会社 センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰ市場の失敗
Ⅱ株式会社のしくみ
Ⅰ市場の失敗
市場メカニズムが機能しない場合を市場の失敗という
市場の失敗のケース
①独占・寡占(かせん)が行われている場合
②公害などの外部不経済の場合
③公共財の供給の場合
①のケース
独占：1つの市場を1社で占有している状態
寡占：1つの市場を少数の企業で占有している状態
独占・寡占企業がプライスリーダー(価格先導企業)となって価格の決定権を握る
プライスリーダーが設定した価格を管理価格という
管理価格は需要と供給の関係で設定されたのではなく独占・寡占企業が一方的に接待したため、需要がなくても価格が下がりにくい(価格の下方硬直性)
生産者が少ないので消費者が高い価格で買うしかない
②のケース
外部不経済：市場の外部から市場へ影響を及ぼすこと
公害が主な出題例になります
例１：洋食屋を経営していると仮定する
近所にゴミ捨て場ができたせいで悪臭が発生します。悪集のせいで洋食屋さんはお客さんが来なくなりました。
食事がしたくても(需要があっても)、お店に近寄りたくない(供給しにくい)状態が発生(外部不経済の発生)
洋食屋の工夫で対応することができない状態
例２：洋食屋の近所にラーメン屋が誕生
この場合は外部不経済ではない。洋食屋はラーメン屋に対して工夫をしてお客を確保し続けることができる。(価格を下げる・おいしい料理を作るなど)
③のケース
道路や橋は作ったとしても利用者からお金を取ることが難しい
儲けがないから企業が作ろうとしない
需要はあるけど供給がない状態になる
各ケースの対応方法
基本的には政府が介入して対応することになる
①のケース：独占禁止法に基づいて公正取引委員会が規制している
②のケース：環境アセスメントを義務づけ公害を事前に予防する
③のケース：公共事業を行って税金から道路や橋の建設費を出す
政府の失敗：政府の介入によって市場の自由な活動に悪影響を及ぼすこと
政府の市場介入は慎重でなければならない
Ⅱ株式会社の仕組み
株式会社とは
起業する際に株式を発行して出資者からお金を集める
株式を買った人を株主という
起業後に株式を買ってもよい
会社が儲かったら株式を持った人へ配当を渡す
儲からなかったり倒産した場合は株式を買った分だけ損をする
会社の負債すべてを引き受ける必要はない(有限責任)
会社の負債をすべて引き受ける場合は無限責任という
株主総会の説明
会社の最高意思決定機関
会社の経営方針などは株主総会の承認を得ないとならない
一株一票制
会社の経営者である取締役の選出方法
Ａさんが50株、Ｂさんが15株、Ｃさんが10株持っていた場合は、Ａさんの意思で取締役が決定する。Ｂ、Ｃさんの株を合わせても25株にしかならないので、意思決定ができない。
所有者である株主と経営者である取締役は別な人が行うことがある。
株主は会社の所有ではなく配当や株の売買に興味があることが多い
経営者に選ばれても社外から専門経営者(ＣＥＯ)を呼ぶことがある
コーポレート・ガバナンス(企業統治)
株主の利益を損なう経営が行われないように統治すること
監査役、委員会などが取締役会を監視する
取締役会とは取締役で構成され社長である代表取締役を決める権利を持つ
取締役会が株主総会よりも大きな権限を持つことが多いため監視が必要
企業の社会的責任
ゼロ・エミッション：廃棄物や排出物を出さないこと
メセナ：文化・芸術活動への支援
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数学の得点が伸びない中学生向け高校入試で簡単に高得点が取れる勉強法
目次
Ⅰ中学数学が難しい理由
Ⅱ勉強のやり方
Ⅲ中学数学を勉強するメリット
Ⅰ中学数学が難しい理由
定期テストですら中1の最初から今回の範囲まで出題されることが最大の問題点です。
定期テストの時期になるとテストの範囲が公開されます(教科書○○ページから○○ページまでのように)。しかし、数学の場合はそれ以前に授業で習った内容も出題されます。基本的には1年生で習った内容が理解できていないと2年生以降の授業についていくことは困難です。
例えば、3年生では2次関数を習うのですが、2次関数を理解するためには1次関数の知識がないと難しいです。このように、数学では以前習った内容を身に着けていることを前提に授業が進みます。そのため、1度でもつまづくとそれ以降の授業についていくのが困難になります。
定期テストでさえ実力テストのように以前習った内容を必要とするので、苦手になる人が多いのだと思います。
英語も同じような性質を持っていますので注意しましょう。
国語の場合であれば、漢字など一部を除いて以前習った内容が出題されることは少ないです。定期テストであれば、授業を聞いてその文章の重要な部分をしっかりメモし、その授業で習った漢字や言葉の意味を勉強すれば大丈夫です。以前習った漢字は読めれば問題ありません。理科や社会も同じような性質を持っているので苦手になる人が少ないです。
Ⅱ勉強のやり方
①毎日復習をしましょう
復習を徹底しましょう。1度でもつまずくと授業についていけないということは、毎回の授業を復習して、いつその知識を聞かれても答えられるようにする必要があるということです。
英語もそうなのですが、この2科目は他の科目よりも優先して復習を行ってください。とにかく毎日復習をしましょう。1,2年生の場合は他の科目は月1回の復習で大丈夫です。定期テストの時期に全力を尽くしましょう。それ以外の時間は英数に時間を割いてください。
授業で一度解いた問題を解きなおすのも有効です。学校配布の問題集も繰り返し解いて問題の解き方を暗記しましょう(数値の暗記ではなくどのように解くのかを暗記します)。
問題を解きなおす際は必ず手で書いて問題を解いてください。見るだけで終わってしまうと計算ミスの可能性が出てきます。とくに、計算だけの問題の場合は必ず書いて計算しましょう。テストの時は必ず書いて答えるのでその訓練にもなります。
その分野での計算ミスがなくなるまでは必ず書いて問題を解くようにしてください。復習の時も同様です。
②苦手な人は中1の1学期から復習してください。
数学は中学1年から今まで習ったところまですべての出題されるということなので、苦手な人は1年の最初から少しずつ復習する必要があります。
なので、1年の初めから教科書の問題を解きましょう。教科書の問題を教科書の順に手書きで解いていきます。それだけでもたくさんの問題を解くことができます。
注意点は各章の最後にある難しい問題は無視することです。難しい問題は復習が授業に追いついてからでも大丈夫です。授業に追いついたのが3年の冬休み明けだとしてもよほど難しい入試問題でなければ入試で半分は取れます。追いついたのが3年の5月であれば高得点も夢ではありません。
授業に追いつくまでは1年からの復習に時間を割きましょう。1年の内容を覚えていない場合だと2年以上の内容はほとんどわからないはずです。授業の復習よりも教科書の復習を優先しましょう。なるべく早く教科書の復習を終わらせて授業に追いついてください。
Ⅲ中学数学を勉強するメリット
中学数学は高校でも使います。高校数学は中学数学がしっかり理解できていることを前提に進みます。中学数学が得意であれば高校数学はスムーズに学習できるということです。
高校数学をあきらめてしまう人は、中学数学が苦手で高校数学に初めからついていけない場合も多いです。
高校入試はよほど難易度の高い高校でない限り数学の点数が50点台でも合格できてしまいます。内申点や他の4科目の点数が高ければフォローができることが理由です。
高校入試で50点台だと高校数学についていくのは困難です。それこそ、高校合格後に数学の復習をして入学までに80点は取れるように勉強しないといけません。
そうならないように数学は全力で勉強しましょう。しつこいですが2年生までは英語と数学だけ勉強するくらいでも大丈夫です。定期テスト前は全科目勉強してくださいね。
大学入試の数学は最も点差がつく科目です。数学が得意であれば文理問わず圧倒的に有利になれます。頑張って勉強しましょう。
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