戦後日本経済後編 センターと私大の政治経済・経済分野で高得点を取る！
目次
Ⅰプラザ合意
Ⅱバブル景気
Ⅲ平成の大不況
Ⅰプラザ合意
1985年に双子の赤字に陥っていたアメリカを救うために、先進国の国々によってプラザ合意を締結しル安誘導をかけることになった。
プラザ合意はドル安誘導を行うことでアメリカの貿易赤字を解消することができた
日本は円高になった点が重要
円高の影響で日本の商品の値段が上昇し輸出産業が大きな打撃を被る(円高不況)
日本の多くの企業は海外へ生産拠点を移転させた
人件費の安いアジア圏への進出によって製造コストを下げることができる
アメリカに拠点を置きアメリカ人を雇って生産することでアメリカとの貿易摩擦も回避できる
大企業が生産拠点を海外へ移したため、中小企業の仕事が減少し多数の失業者が出た(産業の空洞化)
Ⅱバブル景気(1986～1991)
産業の空洞化に対応するため日本銀行は公定歩合を大幅に引き下げた
民間銀行は余ったお金を積極的に融資して土地や株の資産需要を促した
地価や株価が急騰するバブル景気の発生
バブルの地価上昇は土地や株を多くの人が買うことで発生した現象
政府の対応
地価税の導入
日本銀行の対応
公定歩合を大幅に引き上げた
土地の売却が一気に進み地価が一気に下落して急激に景気が後退した(バブル崩壊)
Ⅲ平成の大不況
1990年代は失われた10年とも呼ばれる
バブル崩壊によって地価・株価が下落し、地主・株主が銀行から受けた融資を返済できなくなった
銀行は融資した資金が回収できない不良債権に苦しむことになった
銀行は中小企業などへの融資へ消極的になった(貸し渋り)
銀行からの融資が受けられない企業は新しい事業を起こすことが難しくなり景気が低迷する
景気が低迷して銀行の融資は更に減っていく
不景気になる要因が循環(デフレ・スパイラル)して日本の完全失業率は5％台に達した
政府の対策
日本銀行の対策
上記の対策によって日本の景気は上昇基調へ向かう
1997年：タイの通貨バーツの暴落をきっかけにしてアジア通貨危機が発生
1998年：マイナス成長を記録した
Ⅳリーマンショック
2000年代に入るといざなぎ景気を超える長期間の好景気に入る
2007年：サブプライムローンの破たんにより証券会社のリーマン・ブラザーズが倒産する
世界同時不況の発生⇒日本の好景気も終焉(2009年にマイナス成長を記録)
使ってほしい参考書と問題集
見てほしい記事
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