第1次世界大戦(後編) センターと私大日本史Ｂ・近代で高得点を取る！
目次
Ⅰ第一次世界大戦 後編
Ⅰ第一次世界大戦 後編
大隈重信内閣
大戦景気
第一次世界大戦でヨーロッパから製品が入ってこなくなり、日本の製品が売れるようになった
日本は大幅な輸出超過になる
借金を抱える債務国から、外国にお金を貸す債権国へ成長する
大戦景気の中心は海運業
世界3位の海運国になる
船成金=船舶業で大もうけした商人を指す
工業生産額が農業生産額を上回るようになった
工場で働く労働者の数も150万人を突破した
電力消費量が上記力の消費量を上回った
猪苗代の水力発電所で作った電気を東京まで送ることに成功したことも理由
国内の化学工業が発展
ドイツから化学製品が入ってこないことも理由
薬品や肥料などが国内で生産される
大戦景気によって2個師団増設が実現
寺内正毅内閣
立憲政友会が支持
前政権与党の立憲同志会は憲政会を組織
日本が第一次世界大戦で行ったことを国際的に承認させる動きを起こす
第4次日露協約で中国での権利をロシアに認めさせる
石井・ランシング協定で中国の門戸開放・機会平等を約束する代わりに日本の特殊権益をアメリカに認めさせる
西原借款(しゃっかん)=中国政府の段祺瑞(だんきずい)にお金を貸し出すことで反日感情を抑える
ロシア革命(1917年)
レーニンが社会主義革命を起こす
アメリカやイギリスはシベリア出兵を行う
国際問題に発展しないようにチェコスロバキア軍の救済という名目を取る
日本もシベリア出兵に参加する
米問屋などがシベリア出兵を見越して米の値段をつり上げた
米の値段を上げたことに対して米騒動が起こる
寺内内閣は米騒動をきっかけに総辞職を行った
原敬内閣
立憲政友会の総裁
平民宰相(さいしょう)と呼ばれた
衆議院義委員選挙権の納税資格を直接国税10円以上から3円以上に引き下げた
小選挙区制の採用
小選挙区制は国民の支持を最も得ている政党の候補者が当選しやすい
当時最も支持を得ていた立憲政友会が選挙で圧勝
1918年：第一次世界大戦が終わる
1919年：パリ講和会議が行われる
ヴェルサイユ条約の内容
山東半島にあったドイツ領が日本領になる
民族自決はヨーロッパ以外の国々には適用されなかった
五・四運動=中国の独立運動 二十一か条の要求が廃棄されることを期待した
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